情報汚染

企業Aと企業Bがあり、ある契約をそのどちらと取り交わすべきか考えるとき、A社は資本金1000万円、B社は資本金１億円であるという情報は、そのまま重要な情報の一つであると想定されるが、すべてではない。従業員数、年商、営業継続年数、支社数、支店数、などなどの情報のうち、意思決定者が方針に基づいて重要な情報を取捨選択しなければならない。そのとき、欲しい情報に力点を置いた報告書があればよいとも、意思決定者（経営者）はそこに存在する「意図」を充分に嗅ぎ取らなければならない。つまり、汚染されている可能性があるということだ。ここで、報告された情報がすべて確実な事実であったとしても、汚染は生じている可能性があるという点に注意が必要である。 したがって、情報汚染とは、ある情報に、本来想定しているもの以外の何かが付随していて、それによってその情報の理解が歪められることをいう。その何かとは、その情報をもたらした側の意図である。この世界に「ゼロで構成されていて、そこに意図の混入が認められない」という意味での無色透明な情報など存在しない。どのような情報であっても、意図という色で染められている。そして、重要なのはそれが必ずしも汚染ではないという点である。意図が混入するのは当然のことであり、すべての情報には意図が混入しているのだから、それだけでもってそれを汚染とは呼ばない。それが汚染となるのは、その情報に含まれる「意図」によって、その情報の本質部分である「ゼロ」の理解が歪められるからである。 （注）年商：1年間の売り上げ額